JCP OSAKA-日本共産党大阪府委員会 tag:www.jcp-osaka.jp,2012://1 2012-05-16T09:26:56Z 日本共産党大阪府委員会の政策、活動の紹介。 Movable Type 3.33-ja 次期総選挙小選挙区予定候補者 tag:www.jcp-osaka.jp,2011://1.1391 2012-05-16T08:45:21Z 2012-05-16T09:26:56Z 管理者 　4区清水ただし候補は、比例代表近畿ブロックと重複立候補。
新発表
選挙区
地域
候補者名
現元新
年齢
略　歴
  
１
中央区、生野区、天王寺区、西区、港区、浪速区
吉川　れいこ
よしかわ 玲子
新
 50 元民青同盟大阪府常任委員、愛知県同朋大学社会福祉学科卒、元福祉施設職員。現在、党大阪1区国政対策委員長。 吉川れいこ
　
２
阿倍野区、東住吉区、平野区
山本　陽子
やまもと ようこ
新
 58 大阪市出身。大阪外国語大学卒。大阪府議１期。元府立高校教員。現在、大阪二区地区常任委員。 山本陽子
3
住吉区、住之江区、西成区、大正区
わたなべ　結
渡部　ゆい
新
 30 大阪市出身。大阪外国語大学卒業。３年間の非正規雇用を経て党木津川南地区に勤務。民青同盟木津川南地区委員長。現在、党大阪３区国政対策委員長。党木津川南地区常任委員。 わたなべ 結

4
北区、福島区、東成区、都島区、城東区
清水　ただし
しみず 忠史
新
 43 吹田市生まれ。大阪経済大学に学ぶ。飲食店勤務のかたわら松竹芸能にも所属。元大阪市会議員（福島区・１期）。2010年参院選大阪選挙区に立候補。現在、党大阪府副委員長。 清水ただし
※
5
西淀川区、此花区、淀川区、東淀川区
せと　一正
瀬戸 かずまさ
新
 63 大分市出身。京都大学卒。民青同盟此花福島地区委員長、「正蓮寺川区民の会」事務局長、医療法人此花博愛会理事など歴任。1991年４月大阪市議初当選（以来連続５期）。現在、党大阪５区国政対策委員長、党此花区委員長。 せと一正
7
吹田市・摂津市
石川　たえ
いしかわ たえ
新
 44 吹田市出身。大阪保育研究所付属保育専門学校卒。民青同盟大阪府副委員長、吹田市の小児救急を守る市民の会事務局長など歴任。現在、党大阪７区国政対策委員長、党吹田・摂津地区女性児童部長。 石川 たえ
8
豊中市
いそがわ　和洋
五十川 かずひろ
新
 52 豊中市出身。名古屋大学工学部原子核工学科卒。愛知県学生自治会連合副委員長、豊中市立第十五中ＰＴＡ会長などを歴任。1999年４月豊中市議初当選（以来２期）。現在、党大阪８区国政対策委員長、党豊中地区委員。 いそがわ和洋
　
11
枚方市、交野市
みわ　智之
三和 ともゆき
新
 37 枚方市出身。府立淀川工業高校機械科卒。日本民主青年同盟大阪府委員長など歴任。現在、党大阪11区国政対策部長。枚方交野地区副委員長 みわ智之
12
寝屋川市、大東市、四條畷市
吉井　よし子
よしい 芳子
新
 49 和歌山市出身。京都女子大学短期大学部卒。金融会社や司法書士事務所（パート）、銀行（非正規社員）での勤務を経て、党北河内南地区委員会に勤務。新日本婦人の会寝屋川支部役員など歴任。現在、党大阪12区国政対策委員長 吉井よし子
14
八尾市、柏原市、羽曳野市、藤井寺市
野沢　みちあき
のざわ 倫昭
新
 63 愛知県出身。大阪府立大学経済学部卒。元八尾市役所職員、元八尾市会議員（６期）。現在、党大阪14区国政対策委員長。党八尾柏原地区副委員長。 野沢みちあき
16
堺市(堺区、北区、東区)
岡井　つとむ
おかい　勤
新
 60 大阪市出身。なんばデザイナー学院卒。新金岡東小たんぽぽ学童保育所保護者会会長、堺学童保育連副会長など歴任。元堺市議（２期）。現在、党堺地区委員、党大阪16区国政対策委員長。 岡井つとむ
17
堺市(西区、中区、南区)
吉岡　たかよし
よしおか　孝嘉
新
 53 堺市出身。都留文科大学卒。堺市立小学校講師、学習塾講師などを経て吉岡塾を経営。民間保育園園長、鳳校区連合こども会会長など歴任。現在、党大阪17区国政対策委員長。 吉岡たかよし
]]> 大阪府常任委員会は「大阪市政改革プラン(素案)」について、声明を発表しました。 tag:www.jcp-osaka.jp,2012://1.1470 2012-05-13T08:52:35Z 2012-05-13T08:54:32Z 管理者 橋下市長による「大阪市政改革プラン（素案）」撤回へ、幅広い市民・府民各層と手をたずさえ、「大阪は一つ」に、日本共産党の総力を ２０１２年５月１２日　日本共産党大阪府常任委員会 （１） 　橋下市長のもと、大阪市は５月１１日、３年間で４８８億円もの市民向け施策・事業を、削減する「市政改革プラン（素案）」を発表しました。 　これは、「敬老パス」は「半額負担」などに改悪し、「新婚家庭家賃補助」「水道・国保の市独自減免」は廃止・縮小、「コミュニティバス助成」は削減、さらに市音楽団の廃止、大フィル・文楽協会への補助金カットにいたるまで、むきだしの市民総攻撃を加えたものです。また２４区すべてにある「区民プール」を橋下市長が唱える「大阪都」に向けて、「９カ所」以外は廃止するなど、「大阪市解体」の道をしゃにむに突き進もうというものです。 　４月に「ＰＴ（プロジェクト・チーム）試案」が発表された直後から、市民の怒りがわき起こり、市の各部局からも異論・批判が唱えられました。このなかで、「学童保育補助金全廃」を撤回し、「長居障害者スポーツセンター」や「区民センター」（３４カ所）は存続することなど、ごく一部とはいえ手直しがなされました。「敬老パス・半額負担」や「区民プール削減」にたいしては、バス停などでも口々に批判が起こり、利用者による計画の撤回を求める声と運動が開始されています。ある区では「大阪維新の会」市議の後援会幹部をしている社会福祉関係者が、その会合で「橋下市長がこんなひどいとは思わなかった！」と怒りを表明しています。 　これらを反映して、５月１日に開かれた大阪市議会・市政改革特別委員会では、「維新の会」市議が「市民に直結するものばかりで、『維新の会』議員ですら、驚いている」とのべ、わが党をはじめ野党各会派からも批判がつきつけられました。 　こんな「市政改革」を許すなら、市民各層に大きな犠牲が強いられ、「大阪市解体」に道をひらくことになります。 　大阪府常任委員会は、すべての党支部・グループのみなさんが、この「素案」撤回をめざすたたかいをとおして橋下・「維新の会」の「独裁戦略」を打ち破る構えをきずき、「大阪は一つ」「府市一体」に、広範な市民・府民とともに手をたずさえ、たたかいにたちあがることをよびかけます。 （２） 　「素案」には、２つの大問題があります。 　第１に、そもそも市民のくらしが苦境にある時に、それをささえる施策・事業をバッサリ削ることが、大阪市政のやることなのか。しかも、「根拠」にあげる「５００億円」の収支不足には大きなごまかしがあるという点です。 　施策・事業削減の理由として、橋下市長は他市に比べて、「大阪市民はぜいたく」などといいます。しかし、大阪市財政の現状をもたらしたのは、「市民のぜいたく」ではなく、@消費税増税による大阪経済への打撃、税収減（市税収入は９６年から２０１０年までに▲１５１６億円）、AＷＴＣや阿倍野再開発など関西財界・大企業いいなりの巨大開発の破綻のツケ、B国の「三位一体改革」による市財政のしめつけが大きな要因です。 　しかも、「年間５００億の収支不足」といいますが、それは、府の「ＰＴ試案」のときには入れていた「不用地の売却」を見こまないなど収入を過小に見積もり、大阪市では借金残高が減り続けていることや４０００億円以上ある公債償還基金など「資産」も示さず、はじめから「収支不足ありき」のために計算したものです。 　第２に、市民の「合意」も、「設計図」もない「大阪市解体計画」＝「大阪都」のために無理矢理あわせて施設や施策を斬る必要がどこにあるのか、という問題です。 　「素案」では、「成長は広域行政、安心は基礎自治体」で「大阪にふさわしい自治の仕組み作り」をうたい、だから「区民プール」も「２４」から「９」カ所にせよといいます。 　それ自身、「だまされないでください！！　大阪市はバラバラにしません」「２４区色とりどりに」などとした橋下市長らのダブル選挙「公約」とは１８０度反するものです。 　しかも、「大阪都」づくりそのものが、堺市の「協議会」参加拒否など、初めから暗礁にのりあげているのです。 　橋下氏は、知事の時代は「住民サービスは基礎自治体」といって府民向け施策を切り捨て、大阪市長になると今度は「住民サービスは『特別自治区』の仕事」として、市民向け施策を根こそぎ破壊しようとしています。 　そのうえで浮かした財源をどこに使おうというのか。結局は、「成長は広域行政」などといって、「大阪都」で狙う「リニア」「なにわ筋線」などの巨大開発のために吸い上げようというものです。また橋下市長は、黒字の地下鉄なども民営化しようとします。それは市民の財産を財界・大企業のもうけために売り払うものにほかなりません。 　日本共産党は、こんな企てを許さず、市民のくらし守り、前進させるための財源政策や市役所改革提言などの民主的対案をかかげ、「素案」撤回の先頭にたってたたかいます。 アナウンサー流し原稿　 2012年5月後半 tag:www.jcp-osaka.jp,2012://1.1469 2012-05-11T12:15:14Z 2012-05-11T12:16:39Z 管理者 　　　　　　　　　　　　　　　　府選挙・宣伝部　　　　　　 ※ご町内のみなさん・日本共産党でございます。（※を時々スローガンの前につける） 日本共産党は宮本たけし衆院議員、清水ただし府委員会・副委員長を先頭に、暮らしを守る新しい政治をめざします。 ご当地、衆議院○○区では、日本共産党●●も皆さんの願いを国政に届けるために全力で奮闘します。 ▼消費税大増税に国民の６割が反対しています。 日本共産党は、消費税増税に頼らず、社会保障を充実させ、財政再建を進める道を示しています。 税金の無駄遣いの一掃、国民の所得を増やす改革を提案する、日本共産党の「提言」パンフを、ぜひお読み下さい。 ▼消費税増税を柱とする「一体改革」案は、年金や保育など、社会保障制度を大改悪する内容となっています。 一人家庭や障害者、被爆者などへの手当も削減され、医療や介護の保険料が大幅に値上がりします。　こんな法案を、 一括審議で押し通すなど、断じて許せません。日本共産党は徹底審議で、廃案に追い込むために全力でがんばります。 ●いま、社会保障を良くすることはまったなしです。日本共産党は、「能力に応じた負担」この立場で、財源を確保します。年収一億円を超えるような大金持ちや、巨大な経済力をもつ大企業ばかりが優遇されている税金のあり方を変えます。 日本共産党の「改革プラン」、財政危機から抜け出す、「提言」パンフをぜひお読み下さい。 ▼５月５日で原発が運転を停止しました。原発ゼロめざす世論と運動の成果です。しかし、政府は電力不足を口実に再稼働を迫っています。福島原発の事故原因の解明もなく、まだ安全神話にどっぷりつかり、原発推進を変えようとしません。 日本共産党は、危険な原発からの撤退を求め、「原発ゼロ」原発に頼らないエネルギー政策への切り変えを求めています。 ▼大震災から一年二ヶ月が過ぎました。約３４万人を超える被災者が避難生活を送っています。夏は暑く冬は寒い、大変な住環境の中に押し込められています。進まない震災復興や広がる貧困の中で、消費税増税などとんでもありません。 日本共産党は、増税ストップ・一日も早い震災復興に全力をつくします。 ●景気の悪いときに消費税を上げたら、経済も財政も破綻してしまいます。 商店街や町工場がなくなり、日本の雇用の７割を支えている中小企業の営業が成り立たなくなります。 力を合わせて、消費税１０％への引き上げをストップさせましょう。 ●日本共産党は、国民のくらしと権利を守るルールをつくり、国民の所得を増やす「経済改革」を行います。 日本共産党は、大企業のため込み２６０兆円は、日本経済を成長させるために使うことを、提案しています。 国民の立場にたって解決策を提案する、日本共産党の「しんぶん赤旗」を、ぜひお読み下さい。 ▼ＴＰＰ参加は、農業、食の安全基準や医療など、あらゆる関税・規制をとりはらい、アメリカの都合のよい貿易ルールに変えるものです。日本共産党は、日本の産業を大切にし、地域経済を守るため全力をつくします 日本共産党は、日本の食糧、暮らし・命を守れ、「ＴＰＰ反対の一点」で、共同を広げ、奮闘しています。 ▼憲法が施行されてから６５年。国民が守り続けてきた恒久平和、戦争放棄、この世界に誇れる憲法をしっかり守りましょう。今こそ、憲法を政治、経済、社会に生かす、新しい国づくりが求められています。 日本共産党は、国民が主人公、憲法９条が輝く平和な日本を実現するために、全力をつくします。 ●いま、自民党・民主党の二大政党に国民が失望しています。 日本共産党は、財界、アメリカ中心の政治を断ち切れば消費税に頼らない財政再建、原発ゼロへの展望も開けると提案しています。消費税増税反対、原発ゼロへ、国民の立場で頑張り抜く日本共産党に、お力をお貸し下さい。 ▼青年の多くが正社員として働けない政治、おかしいと思いませんか。派遣社員、短期雇用、アルバイトのくり返し、こんな「労働者派遣法」では、意欲ある青年の未来を奪ってしまいます。日本共産党は製造業への派遣禁止、不安定な登録型派遣は原則禁止など、派遣法の抜本的改正を求めています。ご一緒に立ち上がり、雇用を守る闘いを広げましょう。 ●正社員を増やし、賃金を引き上げ、中小企業を守る政治こそいま求められています。 国民の所得を増やし、家計を温めてこそ、経済成長も、安定した税金収入も実現できます。 日本共産党は、消費税増税反対、国民のくらしと権利を守る経済社会へ切り替えることを求め、実現にがんばります。 ●衆議院比例定数８０削減で、国民の声が国会に届かなくなります。 消費税増税反対や原発再稼働中止などの願いが切り捨てられてしまいます。 日本共産党は、議員が身を切るというなら、３２０億円の政党助成金こそ廃止すべきだと強く求めています。 　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　 　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　 　A ▼子ども・子育て「新システム」は、市役所への申し込みから、親が直接保育所に申し込むなど、行政が保育に責任を負わなくなります。保育の質を落とし、保育を金儲けの場にするような子育て・新システムの導入に日本共産党は反対です。子育ての安心を奪いながら消費税大増税、こんな「一体改革」何としても、ストップをかけましょう。 ●毎年５兆円の軍事費・米軍に対する思いやり予算、グアム移転など、日本が負担する義務のない費用は見直が必要です日本共産党は、軍事費を削って、福祉・教育の充実を求めています。 ※「維新の会」…大阪府下どこでも流して下さい。 ●橋下市長の「市政改革プラン」は、５百億円近くの住民サービスを削減・廃止するものです。 敬老パスは半額負担、お年寄り世帯の水道代減免制度の廃止など、高齢者に負担を押しつける橋下市長の改革プランは許せません。日本共産党は、暮らしを守り、市民のための施策を前進させるため市民の共同を呼びかけています。 ●橋下市長は、５カ所の男女共同参画センターを全部廃止し、現在２４区ごとにある区民プールを９ヶ所に減らそうとしています。 国保料の引き上げ、新婚家庭の家賃補助の停止、保育料値上げなど、若い世代にも犠牲を押しつけようとしています。 日本共産党は、市民いじめの改革プランの撤回を求め、市民生活を守るための共同を呼びかけ、全力でがんばります。 日本共産党街頭演説例 2012年5月11日(一部訂正版) tag:www.jcp-osaka.jp,2012://1.1468 2012-05-11T12:12:39Z 2012-05-11T12:14:16Z 管理者 　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　府選挙宣伝部 　府民のみなさん、日本共産党です。 　みなさん、国会では消費税を増税する、「社会保障と税の一体改革」関連法案の審議が始まりました。国民には増税を押しつけ、一方で福祉は削るという、「一体改悪」そのものです。みなさん、こんな「一体改悪」の実行を許せば、暮らしにも日本経済にも計り知れない打撃を与えることは間違いありません。なんとしてもやめさせようではありませんか。 日本共産党は、先ほど、消費税増税に頼らないで、社会保障を充実し、国民の所得を増やす経済改革で景気を回復する「提言」を発表しました。 　消費税に頼らなくても、大企業や年収１億円を超えるような大金持ちに応分の負担を求めれば福祉充実の財源は生まれます。例えば、りそな銀行は１８年間、三井住友銀行は１５年間、東京三菱ＵＦＪ銀行は１０年間法人税を一銭も払っていないことをご存知ですか。これは、企業が赤字が出た場合、翌年度以降に持ち越して黒字と相殺できる制度があるからです。 　また、２６０兆円にものぼる大企業の利益のため込みを、賃金の引き上げや、非正規労働者の正社員化、中小企業の下請け単価の引き上げなど、国民の所得を引き上げるために活用すれば、消費と内需が拡大し、経済の活性化に大きな効果があります。国民の所得が増えれば、税収が増え、財政再建の道も開けます。 　一方、政府の改悪案では、年金は、厚生年金と共済年金を一元化し、一部の短時間労働者にも範囲を広げますが、年金額はさらに減らす内容です。 　子ども・子育て新システムというのは、いままでは保育所に入りたいときには市役所に行って申し込みをしましたが、この法律が通ったら直接保育所と契約することになり、行政が保育に責任を負わなくなります。また、保育が利益追求の道具にされ、詰め込み保育など保育の質は下がり、保育料は上がり、待機児も解消しないという最悪のやり方です。 　日本共産党は、国民諸団体のみなさんと要求にもとづく共同を進め、この改悪案をストップさせるために全力をつくします。 　暮らしを守る政治の実現に、宮本たけし衆議院議員、清水ただし大阪府委員会副委員長を先頭にがんばります。みなさんの大きなご支援をよろしくお願いいたします。またこの機会に日本共産党の「しんぶん赤旗」をご購読いただきますようお願いいたします。 言いたい若者の本音　青年トークセッション　清水ただしの派遣村テレビが視聴できます tag:www.jcp-osaka.jp,2012://1.1460 2012-05-08T10:40:37Z 2012-05-13T09:12:12Z 管理者

大阪青年トークセッションビラ

大阪青年トークセッションビラ

大阪青年トークセッションビラ

大阪青年トークセッションリーフ

大阪青年トークセッションアンケート

]]>